投資顧問選びの６つのポイント！活きた株情報を提供する投資アドバイザー探し | 投資顧問（助言）情報

投資顧問選び

投資顧問選びの前に。まずは利用目的とスタイルを明確にしましょう。

現在、金融庁の認可（営業許可）を取得して投資助言・代理業を営む会社は1,000社、その他、第一種・第二種、投資運用業をあわせると2,000社以上の投資顧問会社が存在します。投資顧問会社は、それぞれの得意分野・人脈、在籍分析者や助言担当者の特徴をいかした助言サービスを展開しています。

投資顧問会社によって、契約内容や助言方法、報酬やサポート内容が異なるため、投資顧問選びをはじめる前に、まずは、利用目的・投資スタイルなどを明確にすることが重要です。
プロの投資アドバイザーから得た株情報で、短期的な利益計上を目的とするのか？それとも長期的な投資で財産形成をしたいのか？などです。

投資顧問会社によっては、デイトレ・スウィングなど短期投資に適した情報を得意としたり、堅実な銘柄選定でリスクをおさえた中長期投資をコンセプトとする会社。または、独自に開発した高性能トレードツールを提供する会社など、それぞれの特徴をいかした助言サービスを提供します。

投資顧問契約をかわした後で、「思っていたサービスと違う」「助言担当者と信頼関係が築けない」など、あとになって後悔しないためにも、投資顧問を利用するメリットや目的をまずは決めることです。
これは、株式投資をこれからはじめる株初心者の方、機関投資家レベルの旬な株情報を目的とする熟練トレーダーの方でも共通した重要なポイントといえるでしょう。

投資顧問選びの基本！ＨＰでチェックする３つのポイント（金商・契約締結前交付書面・特商法）

「投資助言業とは」でご紹介しましたが、投資顧問（助言）会社は内閣総理大臣の認可を得た、有価証券の価値判断を助言できるプロの投資アドバイザーです。金融商品取引法にて定められたルールを守り、投資家の安全を考慮した運営を行う義務があるのです。

しかし最近では、金商の届け出を行っていない投資助言を模した「投資情報サイト」が多く乱立しています。これら無届業者の多くは、所在地や連絡先を正しく表示していなかったり、投資家をあざむくような誇大広告や断定的判断の提供による勧誘を行い、投資家とトラブルになることもしばしばあるようです。

このようなことにならないためにも、投資顧問を選ぶ際の３つのチェックポイントをご紹介します。

金融庁への届出番号（金商）
金融庁への届出を行い、投資助言業の認可を得た投資顧問会社は、公式ホームページの目に付く箇所に届け出番号を表記しています。表記場所に定めがないため、トップページ・特定商取引法の表記・契約締結前交付書面などに記載されています。また、届け出業者は金融庁ＨＰから確認できます。

特定商取引法の表記
インターネットを媒体とした通信販売業者は、特定商取引法にもとづく表記を配置しています。認可を得た投資顧問会社であれば、事業者名や営業住所、連絡先やサポート窓口など、事業者の所在が簡単に分かるように正確な情報で表示しています。連絡先がケイタイ電話、住所がレンタルオフィスなど、所在を明確に表記していない事業者は注意が必要です。

契約締結前交付書面
投資顧問を利用する際は、契約締結前交付書面という利用者と事業者との契約内容をさだめた書面（ファイル）を確認しましょう。投資顧問ごとの契約プランや料金設定、助言の方法や内容が記されています。また、この契約前交付書面には、契約解除方法やクーリングオフに関する記述もありますので、事前に確認しておく必要があります。

口コミや評判で分かる！投資顧問の裏事情

さきほどご紹介した「投資顧問を選ぶ際の３つのポイント」は、公式ホームページなど表面上から確認できるチェックポイントです。それに対して口コミや評価情報は、実際の利用者が評価する旬な活きた情報です。

投資顧問を利用する主な目的は、「その時々のタイムリーな株情報を元に、リスクをおさえた利益の計上」といえるでしょう。常に変動する株式市場において、安定した利益を計上するには、「分かりやすく明確な売買指示」「空売り・追加投資・利食い推奨など状況にあった助言」「買い推奨だけではなく、時にはロスカット推奨などのサポート」など。個人の投資家ではカンタンに入手できない、旬で精度の高い情報と具体的な指示やサポートが必要です。

すべてのクチコミ情報が有益と断言できませんが、推奨銘柄の精度や会員サポートの質、売買指示のタイミングやコンテンツの利便性など、投資顧問を選ぶ際の参考になるはずです。クチコミで話題になりやすく、評価の高い投資顧問に注目することで、貴方にあった投資アドバイザーが見つかるかもしれません。

会員得点で検証！投資顧問の推奨銘柄情報

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